非住宅の省エネ計算に使えるWEBプログラムとは？使い方やメリットを解説

省エネ適合性判定やBELSなど、省エネ計算は建築物の省エネ性能を評価する際に求められます。その省エネ計算を自社で行いたいという場合によく使われるのが、行政が開発・提供している「WEBプログラム」です。

この記事では、WEBプログラムの概要や利用方法をわかりやすく解説します。

民間企業が開発したソフトや、省エネ計算の手間を省く方法も紹介しますので、省エネ計算をする際の参考にしてください。

建築物の省エネ計算とは

建築物の省エネ計算とは、建築物の省エネルギー性能を数値で示すための計算です。

建築物省エネ法の基準を満たしているかを判断する際に使用し、BELSやZEBなど省エネ住宅認証を受ける際にも必要になります。

省エネの基準として、住宅は「外皮性能」と「一次エネルギー消費量」の2つ、非住宅は「一次エネルギー消費量」のみ項目が設けられています。

2025年4月の省エネ基準適合義務化により、設計者は省エネ基準を満たす設計・計画の作成を義務付けられ、建築物を施工する際は省エネ計算による評価が不可欠です。

しかし、省エネ計算には、外皮平均熱感流率（UA値）や一次エネルギー消費性能（BEI）など専門的な知識やデータ収集が必要なため、設計者であっても時間や手間をとられてしまうケースが少なくありません。

そこで自社で手軽に省エネ計算ができる手段として、さまざまな企業が省エネ計算ソフトを開発・提供しています。

省エネ計算の無料ソフトなら「WEBプログラム」が便利！

YKKなど大手企業や建築系のソフト開発企業など、省エネ計算ソフトには複数の選択肢があります。

そのなかでも信頼性が高く、使いやすいと評価が高いのが「WEBプログラム」です。

WEBプログラムは国土交通省が開発に協力している無料ソフトで、住宅と非住宅の両方に対応しています。

細かな設定も不要なので、誰でも気軽に挑戦しやすいのが魅力です。

WEBプログラムを使用する5つのメリット

WEBプログラムを使用するメリットを、5つ紹介します。

すべての機能が無料で追加料金なし

WEBプログラムは無料で始められるうえ、有料サービスや年会費などの追加料金もありません。

金銭的コストをかけずに、長く愛用できます。

国土交通省が開発協力

WEBプログラムは、建築物の省エネ基準を設定する国土交通省が制作しているため、信頼性の高いソフトです。

建築等に関する技術研究をおこなう国立研究開発法人建築研究所と開発協力しているので、建築関係の専門的な面においても安心できるでしょう。

インストールや設定が不要

WEBプログラムは、専用ソフトのインストールが不要です。

細かい設定なども必要なく、ブラウザ上で誰でも気軽に利用できます。

お試しで使用したい方や、計算の手間を最小限に抑えたい方にぴったりでしょう。

制度の更新が随時反映される

前述したとおり、WEBプログラムは国土交通省が携わっているため、制度の更新がリアルタイムで反映される点も大きなメリットです。

近年国が脱炭素社会に向け、建築物の省エネ性能に関する制度を頻繁に更新・改訂しています。

通常のソフトでは、省エネ計算をする際に最新の制度に適合済みか確認が必要ですが、最新の制度が随時反映されているWEBプログラムでは不要です。

API経由で他のソフトと連携可能

WEBプログラムは、API経由で計算プログラムを他のソフトと連携できる仕様です。

現在自社で使用しているソフトと計算プログラムを連携することで、既存のソフトを活用したり、業務で使いやすい仕様で利用できたりするのが利点です。

特に非住宅では、API経由でWEBプログラムを利用するケースが大半を占めており、非住宅の省エネ計算と相性が良いと言えるでしょう。

WEBプログラムを使用するデメリット

無料の省エネ計算ソフトのなかでは利便性が高く、使いやすいWEBプログラムですが、設計者に省エネ計算に関する専門的な知識があるのが前提条件です。

専門知識がない場合は、ソフトを使いこなせない可能性があります。

また設計図や使用材料の詳細、地域条件など、根拠資料の準備に手間や時間がかかるのもデメリットでしょう。

非住宅でWEBプログラムの使い方

WEBプログラムは、住宅と非住宅で計算ソフトが異なります。

ここでは、非住宅建築物に関する省エネルギー基準に準拠したプログラムの使い方について解説します。

標準入力法の場合

標準入力法を利用する場合は、「標準入力法」のプログラムに入力します。

標準入力法では、各室の床面積や外皮性能、設備仕様を入力し、通常入力法による設計値や基準値を算出します。

「標準入力法」を利用する場合は、こちらからチェックしてください。

モデル建物法と小規模版モデル建物法

モデル建物法を利用する場合は「モデル建物法」、小規模版の場合は「小規模版モデル建物法」のプログラムを利用します。

標準入力法と同じ計算方法ですが、入力項目が少なく、前提条件が存在するのが特徴です。

計算結果は、モデル計算法による設計値で算出されます。

「モデル建築法」はこちら、「小規模版モデル建物法」はこちらから利用可能です。

WEBプログラム以外で便利な無料ソフト2選

WEBプログラム以外で、利便性が高い無料省エネ計算ソフトを2つ紹介します。

YKK AP住宅省エネ性能計算ソフト（YKK AP株式会社）

国内大手の住宅資材メーカーYKK AP株式会社が開発した「YKK AP住宅省エネ性能計算ソフト」は、会員登録を済ませればプラウザ上で省エネ計算ができる無料ソフトです。

インストール不要で、選択式の入力操作が基本のため、気軽に始めやすいのが魅力と言えます。

また結果を反映した申請用の計算書や、専門知識のない施主が見てもわかりやすい説明資料が自動作成できるので、作業の手間を省けるでしょう。

利用を検討している方は、こちらから公式サイトをチェックしてください。

LIXIL省エネ住宅シミュレーション（株式会社LIXIL）

窓やドアなどの建具から、風呂やキッチン、エクステリアまで住宅に関係する資材を数多く取り扱うLIXILが提供する無料ソフトが「LIXIL省エネ住宅シミュレーション」です。

YKKと同様に、会員登録を行えばプラウザ上で手軽に省エネ計算ができます。

申請用の計算書や施主への説明資料を自動作成できる点もメリットです。

操作が簡単で、無料で利用できるヘルプデスクも用意されているので、専門知識に不安がある方でも利用しやすいでしょう。

利用を検討している方は、こちらから公式サイトをチェックしてください。

業務効率を向上させる有料の民間ソフト2選

ここまで、無料のソフトを紹介しました。

他にも有料で、業務効率の向上が期待できる民間ソフトを2つ紹介します。

SAVEシリーズ（株式会社建築ピボッド）

株式会社建築ピポッドが提供する「SAVEシリーズ」は、ダウンロード型の有料ソフトです。

土木や建築系のソフトウェア開発を主力にした会社で、ソフト開発に定評と信頼があります。

住宅・非住宅でソフトが異なり、非住宅ソフトはモデル建物法と標準入力法を利用可能です。

省エネ適合性判定だけでなくZEBにも対応しており、非住宅の省エネ設計や申請をトータルにサポートしてくれるでしょう。

体験版も用意されているので、購入する前に有料の価値があるソフトか確認するのをおすすめします。

SAVEシリーズの詳細は、こちらから公式サイトをチェックしてください。

M-draw ・A-repo（株式会社イズミシステム設計）

株式会社イズミシステム設計が提供する「M-draw 」と「A-repo」は、ダウンロードタイプの有料ソフトです。

３０年以上の省エネ計算ソフト開発経験を生かしたノウハウが組み込まれており、信頼性が高いと評価されています。

省エネ適合性判定やBELSの申請に必要な書類を自動で作成できるので、業務効率がアップするでしょう。

住宅・非住宅をひとつにまとめたソフトのため、複合用建築物の省エネ計算も1本で完結するのが利点です。

ただしモデル建物法は「M-drow」、標準入力や複合用途は「A-repo」とソフトが異なるため、購入する際は注意しましょう。

M-drowは30日間無料で体験できるので、購入前に試してみるのをおすすめします。

M-drawとA-repoの詳細は、こちらから公式サイトをチェックしてください。

省エネ計算が手間なら代行会社に任せるのがおすすめ

自社で省エネ計算をおこなう際、省エネ計算ソフトは便利な手段です。

しかし基本的に、使用者が省エネの専門知識を有しているのが前提条件で作成されているため、使いこなせないケースも少なくありません。

また根拠資料や申請の準備も必要なので業務の支障になり、面倒だと感じる方も多いでしょう。

もし省エネ計算の手間や時間を省き、設計などの業務に集中したい場合は省エネ計算の代行会社に依頼するのがおすすめです。

省エネ計算から申請まで引き受けてくれるため、面倒な手続きから解放されるでしょう。

代行会社を利用する際は、実績と信頼のある会社を選ぶのが重要です。

まとめ

国土交通省が提供するWEBプログラムは、無料で手軽に利用できるため、省エネ計算にかけるコストを最小限に抑えられます。

また制度の更新が即座に反映されるため、利用の度に制度の内容を見直す必要がありません。

他にも民間企業が開発した省エネ計算ソフトがあるので、実際に試してみながら使い勝手のよい商品を探しましょう。

ただし省エネ計算ソフトの利用には、省エネに対する専門知識が必要です。

省エネ計算の手間や時間を省くなら、省エネ計算代行会社に依頼するのがおすすめです。

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